鳥海不二夫＋山本龍彦
『デジタル空間とどう向き合うか』
＋ 副題：情報的健康の実現をめざして
＋ 日経プレミアシリーズ
＋ 日経ＢＰマーケティング
＋ 2022年
p5
//情報飽和による弊害が特に目立つようになったのは、ごく最近、2010年以降のことです。//
p20
//インターネット以前においては、私たちは記事が掲載されている媒体を認識し、そこから情報を取得していました。ところが、ネットの時代になると、多くの情報は情報ポータルサイトからアクセスされるようになり、媒体単位ではなく記事単位で閲覧されるようになりました。//
p24
//これまで、利用者が何にどれだけ関心を払うかは、利用者自身が決めていました。利用者はアテンションの振り分けに関する自己決定権をもっていたのです。//
p24
//ところが、プラットフォームは利用者のプロファイルや、認知科学の知見を巧みに利用することによって、利用者の意思決定を強く誘導できるようになりました。「認知作戦」とも言われるマーケティングです。こうみると、私たちは情報摂取に関して自己決定をしているのではなく、他者（プラットフォーマー）によって決定させられているとさえ言えそうです。//
p28
//現在のアテンション・エコノミー〔関心を競う経済 p4〕を新しい経済原理に切り替えることは容易ではありません。もちろん、新たな経済原理の模索は、学際的に進めていかなければならない重要なテーマかもしれません。ただ、しばらく私たちはアテンション・エコノミーから逃れられないと考え、その中でどのように諸問題を解決していくべきかを検討していく必要がありそうです。//
p69
//その一方で、情報量の増加に対して、人間が1日に接することができる時間はそこまで増やせられません。総務省が5年に一度まとめている社会生活基本調査によると、テレビ・ラジオ・新聞に費やしている時間は平均2時間15分（2016年）。また、データマーケティング会社のグロッサムによるスマホユーザー調査によると、1日のスマホ利用時間は平均136.4分（2021年）でした。//
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2026.6.9記す